米国疾病予防管理センター（CDC）は新しい研究の中で、2歳までに接種すべき8種類のワクチンにおいて接種率が低下したと発表した。CDCの研究者らは、2つの期間における推奨ワクチンの接種率を比較した。第1グループは2019年と2020年に生まれた子供、第2グループは2021年と2022年に生まれた子供である。

CDCの準機関誌が3月26日に発表した論文によると、第2グループが2歳になる時点でのワクチン接種率は、それ以前のコホート（集団）と比較して低下していた。

最も顕著な低下が見られたのはインフルエンザワクチンで、7.4%下落して53.5%の接種率となった。次いでロタウイルスが1.7%下落の74.2%、肺炎球菌感染症が1.5%下落の80.5%であった。インフルエンザワクチンの接種率は近年急落しており、2019年以降で12%の下落を記録している。

また、A型肝炎、B型肝炎、水痘、ヘモフィルス・インフルエンザb型（Hib）、およびポリオのワクチン接種率もわずかに低下したとCDCは述べている。

一方で、麻疹・おたふくかぜ・風疹（MMR）混合ワクチン、およびジフテリア・破傷風・百日咳（DTaP）ワクチンの複数回接種については、両コホート間でほぼ同水準であった。ワクチンを全く受けていない子供の割合は1.2%で、変化はなかった。

CDCはワクチン接種スケジュールを公表しており、これは各州が学校への入学条件としてワクチンを義務付ける際に広く利用されている。CDCは1月、B型肝炎やロタウイルスを含む小児ワクチンの推奨範囲を縮小したが、現在進行中の訴訟を受け、連邦裁判所が最近これらの変更を差し止めた。

新たに公開された研究は、子供と成人のワクチン摂取状況を監視するCDCの「全米予防接種調査」に基づいている。

調査にあたり、CDCの研究者らは生後19カ月から35カ月の子供がいる世帯に電話をかけ、養育者（通常は親）に質問を行った。養育者の同意が得られた場合、子供の主治医に連絡し、その子供が受けたワクチンの情報提供を求めた。研究者らはこれらの回答とデータを用いて、ワクチン接種率の推計値を作成した。

2024年の調査では、インタビュー要請に応じた世帯は23%であった。インタビューを完了した世帯のうち、約半数の医療提供者からデータが提供された。

最終的な対象数は2万7千392人の子供で、その内訳はテキサス州1355人、ペンシルベニア州1027人、ニューヨーク州1000人などである。調査対象には、全50州、コロンビア特別区、および米領のグアムとプエルトリコの子供たちが含まれている。

「高いワクチン接種水準を維持し、接種率が低下したグループや地域での普及を改善することは、ワクチンで予防可能な疾病による罹患や死亡から子供たちを守ることにつながる」と、CDC予防接種サービス部門の医療官であるホリー・ヒル氏と同論文の共著者は記している。

研究の限界としては、携帯電話に依存した調査であるため、携帯電話を持たない世帯が除外されている点が挙げられた。なお、著者らに利益相反はない。

CDCが2025年夏に発表した幼稚園児を対象とした最新の論文でも、多くのワクチンにおいて接種率の低下が見られた。