十月一日、世界各地で中華「亡国日」記念イベント

 【大紀元日本10月4日】中国共産党(以下、中共)政権が成立した10月1日の記念日に際し、海外民間ボランティア組織「中共脱退支援センター」、中共脱退グローバル大連盟、グローバル人権報道自由同盟、ワシン
2005/10/04

「共産党がなければ…」、横浜脱党500万人パレード

 【大紀元日本10月4日】「全世界500万人の中共離脱に声援を」の集会とパレードが10月1日、横浜で海外民間ボランティア組織「中共脱退支援センター横浜支部」、「中共脱退大連盟(日本)、「大紀元時報」、
2005/10/04

香港、九評シンポジウム会場ドタキャン、カナダ議員ら記者会見を

 【大紀元日本10月2日】香港で9月30日午後開催される予定の「中国の未来――『共産党についての九つの論評(以下、九評)』国際シンポジウム」は、開催4時間前ドタキャンされた事件があった。シンポジウムに
2005/10/02

米シンクタンク、中共が崩壊寸前

 【大紀元日本10月1日】中国共産党(以下、中共)政権の崩壊が最近の話題となっているようだ。かつて旧ソ連の崩壊を的確に予測した、米国政府シンクタンクのメンバーであるジャック・ウィーラー(Jack Wh
2005/10/01

香港、台湾など:「共産党さえなければ、新しい中国がある」をスローガンにイベント開始

 【大紀元日本9月30日】中国共産党(以下、中共)政権が成立した10月1日の記念日に際し、海外民間ボランティア組織「中国共産党に対する離脱表明サービスセンター」、中共離脱グローバル大連盟、グローバル人
2005/09/30

横浜: 『九評共産党』シンポジウムのご案内(10/2)

 時下 益々ご盛栄の事とお喜び申し上げます。 昨年11月に大紀元時報新聞社にて紙上初めて発表された連載社説「九評共産党」が引き金となり、主として中国大陸の民衆、全世界の街角で中国共産党とその関連組織か
2005/09/27

ウクライナ:中国の脱党ブームに注目

 【大紀元日本9月25日】「世界平和に対する共産主義の脅迫」と題するセミナーが9月16日、ウクライナの首都キエフ市で行われ、中国で発生している脱党ブームに関心が集まった。政界、メディアと人権組織の代表
2005/09/25

カナダ・トロント:元外交官マカダム氏講演、「九評」を推奨

 【大紀元日本9月19日】共産主義は中国で滅亡するか否かについての討論会がこのほど、トロント大学バーヘン情報技術センターで開かれた。カナダ外交官を30年間務めたブライアン・マカダム氏が討論会で演説を行
2005/09/19

脱党400万人応援集会:民主活動家・陳栄利氏、脱党を宣言

 【大紀元日本9月19日】台湾台中市で8月28日、1万5千人が集まった「400万人の脱中国共産党を声援する」集会デモに、全世界大紀元新聞グループの総裁・謝田氏、全新聞局長・林佳竜氏、李登輝前総統の親友
2005/09/19

ハリケーン襲来で助け船失った胡錦濤政権

 【大紀元日本9月16日】ホワイトハウスの公表によると、ハリケーンカトリーナによってもたされた災害のため、米ブッシュ大統領及び胡錦濤・中国国家主席が9月7日に行われる予定であった正式な面会が「無期限に
2005/09/16

米・イリノイ州クック郡:脱中国共産党を支持

 【大紀元日本9月12日】9月8日、米イリノイ州北東部のクック郡長官定例会議で、中国の人々が中国共産党及びその関連組織を脱退することを支持する議案が通過した。同議案はクック郡長官、郡委員会代理主席ジョ
2005/09/12

【大紀元社説】胡錦濤主席よ、早く中共から脱党せよ

 【大紀元日本9月9日】「脱・中国共産党」ブームは世界中で一大旋風を巻き起こし、すでに4百万人が脱党声明を発表した。その勢いは衰えることなく、現在でも毎日約2万人にのぼる人たちが中共からの離脱を表明し
2005/09/09

「共産党についての九つの論評」に関する第九回討論会のご案内 (9/18)

 2004年11月、全世界にネットワークを持つ大紀元メディアグループは、連載社説 《九評》(共産党についての九つの論評)を発表しました。 この社説は、中国大陸のみならず世界中で大反響を呼び、その結果、
2005/09/07

何清漣:「中産階級が中国を民主社会に導く」は謬論

 【大紀元日本9月7日】中国経済学者・何清漣氏(アメリカ在住)が7月22日、ワシントンナショナル記者クラブで開催されたセミナー「九評の引き起こした脱党ブーム」で、経済発展により生まれた多くの中産階級が
2005/09/07

二つの祖国を生きて(下)

 【大紀元日本9月3日】私は中国において五歳の時、新中国の誕生を迎えた。しかし、新たな中国が建国されてから、中国共産党(以下中共)は、“暴力”をもって政権を維持し続けてきた。「土地改革」「公私合営」(
2005/09/03

脱中共400万人目前、世界各地で応援集会

 【大紀元日本9月1日】8月27、28日の二日間、「脱中国共産党」表明人数が400万人を目前に、世界各地で応援の集会が行われ、この歴史的展開の推進を誓い合った。大紀元社説「九評共産党」が引き金となった
2005/09/01

シドニー討論会:中共による海外独立メディア弾圧の実態を暴露

 【大紀元日本8月30日】8月24日、シドニーで開かれた「新たな情勢の下、中共政府が周辺国家にもたらす影響」と題した討論会で、元・中共国家安全局高官:郝鳳軍氏は、中共政府は海外の独立メデ
2005/08/30

「共産党についての九つの論評」に関する第八回討論会のご案内(8/28)

 2004年11月、全世界にネットワークを広げる大紀元メディアグループは、連載社説 《九評》(共産党についての九つの論評)を発表しました。 この社説は、中国大陸のみならず世界中で大反響を呼び、中国の歴
2005/08/26

速報: 中共、『九評』への取締りを強化

 【大紀元日本8月21日】現在までに、世界中ですでに370万人が中国共産党を離脱する声明を発表している。世界で巻き起こるこの「脱党ブーム」の引き金である大紀元の社説シリーズ『九評共産党』(共産党につい
2005/08/21

「九評共産党」、米国で全国報道賞を受賞

 【大紀元日本8月20日】米国に拠点のアジア・アメリカ・ジャーナリスト協会(Asian American Journalists Association、略称AAJA)は8月18日、2005年度全国の
2005/08/20

二つの祖国を生きて(上)

【大紀元日本8月18日】日本は本年、終戦60周年を迎えた。終戦のきっかけとなった人類初の原爆使用で、今もなお戦争の傷跡が残る広島に、もう一つの戦争の傷跡を背負う人々がいる。中国残留孤児が生きた戦後60
2005/08/18

カナダ:前副総理ら各界要人、九評シンポに参加

 【大紀元日本8月12日】カナダのトロント大学で8月5日午後、カナダ前副総理シェイラ・コーブス氏などの政界要人が参加し、共産主義が中国で消滅するかどうかを議論するシンポジウムが開かれた。亡命申請中の元
2005/08/12

台湾街頭:九評宣伝カー、注目を浴びる

 【大紀元日本8月9日】台湾の花蓮市街頭にこのほど出現した「九評」宣伝カーの両側には、真っ赤な文字で「天が中共を撲滅中」「全世界が応援:数百万人が共産党から離党」「一冊の本が世界各地の中国人を震撼させ
2005/08/09

ワシントンDC:「九評」国際討論会開催、中共核攻撃発言に関心

 【大紀元日本7月26日】中共高官朱成虎氏の米国に対する核攻撃発言、そして、「九評共産党(共産党についての九つの論評、以下九評とする)」によって、300万人が中国共産党を脱党させるまでの影響の大きさに
2005/07/26

ワシントンDC:陳用林氏、中共外交官らに脱党を呼びかける

 【大紀元日本7月26日】ワシントンDCにあるリンカーン記念堂前で7月22日、「300万人中共脱退声援」集会が行われた。当日は強い日差しが照りつける真夏日であったが、世界50カ国から大勢の人々が訪れた
2005/07/26

張傑連、『九評』・脱党と西側の関係について語る

 【大紀元日本7月20日】大紀元のシリーズ社説『九評共産党』(共産党についての九つの論評、以下『九評』)が昨年11月18日に発表されて以来、またたく間に世界中の華人のホットな話題となり、中国共産党(以
2005/07/20

中共政府職員の相次ぐ亡命、世界脱党サービスセンターに問い合わせ殺到

 【大紀元日本7月20日】元駐シドニー中国領事官・陳用林氏、元610局局員・郝鳳軍氏、元中国瀋陽司法局党書記長兼局長・韓広生氏らの海外亡命に伴い、全世界脱党サービスセンターには、中共を脱
2005/07/20

時空を超越する予言、比類のない正確さ

 【大紀元日本7月17日】非常に不思議な予言は時空を超え、幾千年もの人類の歴史の発展を前もって予見していました。科学界ではそれらの予言の正確さに引かれ注目し、思索し始めました。予言は世界各地に起きてい
2005/07/17

「共産党についての九つの論評」に関する第7回討論会のご案内(7/24)

 2004年11月、全世界にネットワークを広げる大紀元メディアグループは、連載社説 《九評》(共産党についての九つの論評)を発表しました。 この社説は、中国大陸のみならず世界中で大反響を呼び、中国の歴
2005/07/16

欧州議会副議長、脱党運動を支持

 【大紀元日本7月15日】欧州議会副議長エドワード・マクミラン・スコット氏が7月8日、中国共産党・脱退世界センターのヨーロッパ支部に手紙を送り、脱党運動への支持を表明した。  スコット氏は手紙の中で、
2005/07/15