ダイエットの大敵、スイーツの誘惑を絶つのは難しいもの。お茶の時間にほん少し食べるくらいなら、体重に影響はありません。でも、常に甘いものが欲しくなる人の場合、話は別です。もしかしたら、「砂糖中毒」になっているのかもしれません。

13日に3000ポイントの大台を割り込んだ中国株式市場主要株価指数の上海総合は14日現地時間9時半、前日比2.56％安の2874.05ポイントで取引を開始した。深セン成分指数は同3.01％安の9678.22ポイント、中国創業板指数は同3.33％安の1991.23ポイントで取引を開始した。国内経済情勢と政府の管理能力への投資家懸念が依然根深いとみられる。

中国の中央銀行、中国人民銀行の今月7日の発表によると、昨年12月末時点での中国の外貨準備高が前月末時点から1079億米ドル（約12兆7300億円）激減し、3兆3300億米ドル（約393兆円）に低下した。月間減少幅としては過去最大。2015年は5126億6000万米ドル（約60兆4900億円）減少、こちらも過去最大の減少幅である。英紙フィナンシャル・タイムズは、資本の海外流出が加速していることや中国人民銀行が大規模な元買い・ドル売りで人民元相場の急落を阻止していることを表していると報じた。

12日、中国公安部の元次官で汚職の罪に問われていた李東生被告(60)が懲役15年の判決を受けた。

伏羲（伏義、伏儀という表記もある。前3350年？～前3040年？）は、古代中国の伝説と神話に登場する神、または伝説上の帝王である。伏羲は風姓、別名に宓羲、包犠、庖犠、伏戯などがある。伏羲に関してはさまざまな説があるが、「三皇」の一人に挙げられ、中華民族の人文の始祖と崇拝されることにほぼ異論はないようである。

繰り返し聞かされている科学的理論は、「理論」に過ぎず事実ではないことを忘れがちだ。「地核」という言葉を聞くと、地殻、上部マントル､下部マントル、外核、内核を示した、高校の科学の教科書に見られる玉ねぎのような断面図を思い出す方もいることだろう。

1月4日に山西省太原市で開催された鉄鋼石炭業界における生産能力過剰問題の座談会に出席した中国の李克強首相は、国内鉄鋼業界が深刻な生産能力過剰に陥っている一方で、高品質の鋼材の生産ができなく輸入に頼る現状を指摘した。李首相は「われわれはボールペンのボールを含めて、ダイス鋼を生産する能力すらなく、輸入に頼っている。これらの構造的問題を調整する必要がある」と述べた。

ベトナム政府系メディアによると、同国航空管制当局はこのほど、南シナ海に向かう中国の飛行機が1月８日までの１週間に46回、通知なしでのベトナム領空通過を確認した。ベトナム民間航空局は、「地域の空の安全を脅かしている」と中国当局に抗議状を送りつけ、国連の国際民間航空機関（ＩＣＡＯ）に訴訟を起こしたと発表した。

中国国内経済金融情報サイト「財新網」は11日、中国共産党中央財経指導小組弁公室主任・劉鶴氏の評論記事を掲載した。劉氏は習近平政権の金融経済における重要なブレーンで、2013年5月に訪中した米国のトム・ドニロン前大統領補佐官に対して、習近平氏は「彼は私にとって極めて重要だ」と話していた。

昔は各家庭でお米を中心に大豆、野菜、魚などを取り入れバランスの良い食生活を送っていました。しかし、今では肉食中心の糖分や高脂肪、高コレステロールの食事が増え、脂肪肝に悩む人がいます。

中国株式市場のサーキットブレーカー制度は1月4日に実施されて、一時停止となった8日までの、わずか4日間しか発揮されなかった。中国のみならず、おそらく世界の株取引歴史をみても前例ないほど短命だった。

「呼吸困難。どこかで火事が起きているみたい」。中国東北部に暮らすネット利用者がつぶやいた。同地では11月９日、微小粒子状物質ＰＭ2.5の濃度が史上最も高い数値を記録した。これはＷＨＯ（世界保健機関）が公布する最高値の50倍に値する。

中国では大気汚染で毎日4000人が死亡し、6人に1人の早期死亡を招いていることが、13日に発表された独立研究機関バークリー・アースの研究報告書で明らかになった。

9月3日に北京天安門広場で開催される抗日戦争勝利70周年の記念行事である閲兵式に関して、中国政府は保安と大気汚染の対策として、工場の大規模操業停止や、交通規制、レース鳩飛翔禁止などを実施することがわかった。また、軍部当局者は「閲兵式は日本などをけん制するためではない」と表明したが、現地日本人社会では、反日行為を警戒する動きもある。

中国の中央気象台の天気予報によると、7日から9日にかけて、北京、天津、河北省、山東省などの地域が、深刻な大気汚染に見舞われるという。これを受けて北京市当局は、7日午後6時（日本時間午後7時）に大気汚染の危険予測レベルを示す４段階の警報のうち、最悪の「赤色警報」を初めて発令。8日朝から10日正午まで、市内全域で注意勧告緊急対策、または強制的緊急対策を実施する。

中国の株価下落が6月中旬から止まらないなか、国営新華社通信は8月31日、前日に拘束された中国最大の証券会社「中信証券」の上層部幹部4人、有力経済誌「財経」の記者1人、中国証券監督管理委員会（証監会）幹部1人が市場の暴落を招く不正行為を自供した、と報じた。

米週刊投資情報誌「バロンズ」はこのほど、中国の厳しい経済情勢、電子商取引業界の競争の白熱化などが主因で、アリババの株価は現在の水準より50％下落する可能性があると指摘した。

中国共産党規律検査委員会は13日、証券監督管理委員会(証監会)のナンバー2、姚剛・副主席(53)を「厳重な規律違反の容疑がある」として調査することを発表した。容疑の詳細は明らかにされていないが、今年6月中旬からの中国の株価暴落に関連しているとみられる。

中国資本の国外流出が加速化するなか、これまで、中国国内投資家は海外株式市場へ参入することはできなかったが、米株式市場で株取引するためのアプリが相次ぎ開発されたことを受け、状況が一変した。ウォール・ストリート・ジャーナルが報道した。

7日の中国株式市場主要株価指数である滬深300指数（CSI300）が取引開始後に下落し、現地時間9時43分に下げ幅が5％に達したため、上海と深セン両株式市場で15分間の一時取引停止のサーキットブレーカーが発動された。9時58分から取引は再開されたが、CSI300の下落が止まらず、下げ幅は7％に達した。そのため、取引は終日停止となった。

1月4日は2016年中国株式市場の最初の取引日で、昨年、中国政府当局が発表したサーキットブレーカー制度の実施日でもある。この日、国内景気先行き不安感や8日に控えた上場企業大株主の株式売却禁止令の解禁観測で売り注文が集中したため、A株式市場主要株価指数の滬深300指数（CSI300）の下げ幅が5％と7％のサーキットブレーカー発動の限度幅に触れた。

中国証券管理監督当局は、1月4日から導入したばかりのサーキットブレーカー制度の一時停止を決定した。

6日の北朝鮮の水爆実験に国際社会の関心が集まる中、中国政府は諸外国とともに強い反対の意を表した。実験発表の直後、中国外交部は声明で「断固たる反対」を表明、北朝鮮に厳正な交渉を行い、駐中国の北朝鮮大使を呼びつけ厳重抗議するなど、いままでになく北朝鮮へ厳しい姿勢を示している。

11日は成人の日。各地で成人式が開かれた。千葉県浦安市は成人式を東京ディズニーランドで開き、ミッキーマウスら人気キャラクターたちが門出を祝った。大阪市阿倍野区の日本一高いビル「あべのハルカス」では11日、振り袖や真新しいスーツを着た新成人が最上階60階の展望台まで階段で上るイベントが開かれた。

中国人民元の下落が続く中、米投資銀行大手のゴールドマンサックスは1月8日、対ドルでの中国人民元の為替相場の見通しについて、今までの2016年末には1ドル＝6.6元から1ドル＝7元とドル高元安に、また2017年末には1ドル＝6.8元から1ドル＝7.3元にと一段のドル高元安に修正した。

中国のアルミ製品製造業界は深刻な生産過剰問題に直面している。国営最大手、中鋁公司の山西省支社は引き続き長期的な減産、または生産停止を計画していることがわかった。1万3000人余りの従業員が失業するとみられる。

中国の大気汚染は大きな商機をもたらしている。2022年の北京冬季五輪に向け、世界中でも中国の「空気の質」に高い関心が寄せられている。そこで世界の2大企業IBMとマイクロソフトは、中国の空気品質予測・予報という新市場に、本格参入をはじめた。

世界最富裕層上位400人は今年最初の取引週間で、総額約1940億ドル（約22兆8920億円）の損失を被った。中国景気悪化と株式市場の急落、国際原油価格の続落、世界同時株安の影響によるものだ。

お正月の七草のひとつ、「すずな」は「かぶ」のことです。かぶは日本で食されてきた野菜の中で最も古い歴史を持つ野菜です。原産はアフガニスタンおよび地中海沿岸とされており、日本では弥生時代から食されてきました。

お正月に日系センターで「お正月遊び」というファンドレイジングが開かれました。そこでお雑煮の食べ比べがあり、「京都風：白味噌」対「東京風：しょうゆ」で、大人一人１０ドル。少し遅れてしまったせいか、白味噌のお雑煮がぬるくお餅が硬かったのが残念ですが、しょうゆ味の方は美味でした。