2025年2月25日、東京株式市場で日経平均株価は反落したものの、米著名投資家ウォーレン・バフェット氏の日本の大手商社株買い増し示唆を受けて、商社株が大幅高となり、指数を下支えする展開となった。

午前の取引終了時点で、日経平均株価は前週末比430円（1.11%）安の3万8345円となった。一時は600円を超える下げ幅を記録したが、商社株の上昇により下げ幅を縮小した。

特に注目を集めたのは、三菱商事、伊藤忠商事、三井物産、丸紅、住友商事の5大商社株だ。三菱商事は一時9%強、伊藤忠商事は7%強上昇し、他の3社も軒並み高値をつけた。東証株価指数（TOPIX）の業種別株価指数では、商社を含む卸売業が5%高と、上昇率首位となった。

この動きの背景には、バフェット氏が2月22日に毎年恒例の「株主への手紙」を公表したことにある。バフェット氏は日本の5大商社への投資拡大に意欲を示し、これまで10%未満としていた各社の株式保有上限について「上限を適度に緩和することで5社は合意した」と明かした。

市場関係者からは、「バフェット氏の発言が投資家心理を刺激し、商社株への買いを誘った」との見方が出ている。一方で、「バフェット氏は具体的な買い増しを明言していないため、過剰反応の可能性もある」との慎重な意見も聞かれる。

今回のバフェット氏の示唆が、2年前のような大型バリュー（割安）株への買いに弾みをつけるかどうかが、市場の注目点となっている。

なお、この日の東京市場全体では、半導体関連株を中心にリスク回避の売り圧力が強まる中、商社株の上昇が日経平均株価を支える形となった。