巨大かつ分散型の衛星コンステレーションが各国の主要な宇宙戦力となる中、指向性エネルギー兵器やサイバー兵器が、従来の運動エネルギー兵器に代わる対宇宙戦の新たな手段として浮上している。

宇宙空間における戦闘の形態を変え、将来の交戦規則にも重大な影響を及ぼす可能性がある。米国は、より高い費用対効果を持つ対衛星作戦能力の構築を急いでいる。

宇宙・ミサイル防衛シンポジウム　焦点は「指向性エネルギー」

米アラバマ州ハンツビルで今月11日に開催された陸軍宇宙・ミサイル防衛シンポジウムで、米宇宙軍、陸軍宇宙・ミサイル防衛司令部、海軍宇宙軍司令部の幹部が相次いで、巨大な分散型衛星コンステレーションへの対処について言及した。

その中で示されたのが、指向性エネルギー兵器、サイバー攻撃、衛星の地上ノードへの攻撃を組み合わせ、「一対多」の効果を生み出す構想だ。

指向性エネルギー兵器は、電磁エネルギーを高密度に目標へ集中させ、妨害、センサーの無力化、損傷、破壊などを引き起こす兵器を指す。特にレーザーなどは、将来の対宇宙作戦を左右する新たな戦力として注目されている。

「一対一」では衛星網を止められない

各国は過去数十年にわたり、測位、通信、偵察などを担う膨大な数の衛星を軌道上に展開してきた。

衛星はミサイルや直接衝突型兵器などの運動エネルギー兵器に対して脆弱だ。しかし、分散型コンステレーションは多数の衛星で構成されるため、1基を1発の兵器で破壊する「一対一」の攻撃では、費用対効果が良くない。

一部の衛星が破壊されても、残存衛星によってコンステレーション全体の機能を維持できるためだ。

米宇宙軍のリック・ゼルマン副司令官はシンポジウムで、敵対国が高価な直接攻撃型の対衛星兵器を使い、低軌道上の1万基もの衛星を1基ずつ攻撃することは現実的ではないとの認識を示した。

「一対一」の物理的攻撃は、兵器の調達費だけでなく、輸送、補給、運用の面でも持続性を欠く。このため米軍と潜在的な競争相手は、巨大な分散型衛星網を低コストで麻痺させ、あるいは能力を削ぐ「一対多」の攻撃手段を競って追求している。

その有力候補の一つが、指向性エネルギー兵器だ。

米議会調査局は、指向性エネルギー兵器について、従来の弾薬に比べて1回の攻撃に要する費用が極めて低く、電力が確保される限り、実質的に弾薬切れの制約を受けない点を利点として挙げている。

対衛星ミサイルのような従来型兵器は、複雑な推進装置、高精度の誘導装置、大規模な発射・保管設備を必要とする。これに対し、指向性エネルギー兵器は主として電力と高精度の光学装置によって機能する。

米議会調査局が2024年7月11日に公表した「国防総省の指向性エネルギー兵器　背景と議会の論点」（R46925）によれば、高出力レーザーは衛星やセンサーを無力化、損傷させ、情報収集、軍事通信、兵器運用に不可欠な測位・航法・時刻同期システムを妨害することが可能だ。

地上から成層圏　そして宇宙へ

陸軍宇宙・ミサイル防衛司令部のドリュー・モーガン副司令官は、指向性エネルギー兵器が対宇宙作戦に新たな可能性をもたらすと指摘した。

地上から宇宙まで、その間に位置するあらゆる高度のプラットフォームに搭載できるためだ。

米軍が描くのは、指向性エネルギーによる攻撃能力を複数の高度、複数のプラットフォームへ展開し、地上から宇宙までを一体化した多層的な対宇宙戦能力を構築する構想とみられる。

高出力レーザーを長時間滞空型無人機や高高度気球などに搭載し、成層圏から運用する方式も想定される。

対流圏に存在する雲、雨、気流、厚い大気によるレーザー光の減衰を抑えることで、より少ないエネルギーで、遠距離かつ高精度の攻撃が可能になるとの見方だ。

コストと作戦上の柔軟性を両立できる可能性があり、将来の対衛星兵器の一つの方向性となる。モーガン氏は、高高度・成層圏プラットフォームとその搭載機器は過小評価され、投資も不足していると強調した。

「ハードキル」が生む宇宙ごみ

指向性エネルギー兵器が注目される理由は、宇宙ごみの発生を抑制できる点にもある。

対衛星用の運動エネルギー兵器による「ハードキル（物理的破壊）」は、衛星を物理的に破壊するため、大量の宇宙ごみを発生させる。

飛散した破片は敵国の衛星だけでなく、自国の衛星や国際宇宙ステーションにも無差別の脅威となる。

これに対し、レーザーによるセンサーの無力化、マイクロ波による妨害、サイバー攻撃などの非運動エネルギー手段は、衛星そのものを破壊せずに、敵の情報収集や通信能力を奪うことができる。

宇宙空間に大量の破片を撒き散らさず、攻撃の効果を限定できる点で、非運動エネルギー攻撃は今後の対宇宙戦における重要な選択肢となる。

技術的壁はなお厚い

もっとも、指向性エネルギー兵器の実用化にはなお技術的な壁がある。

米国の主要な競争相手も巨額の資金を投じて指向性エネルギー型の対衛星システムを開発しており、宇宙を舞台とする軍拡競争は一段と複雑化している。特にロシアと中共の動向は警戒を要する。

米宇宙システム軍（SSC）が2024年に公表した資料は、指向性エネルギー兵器を宇宙空間における現実の脅威として位置付けている。かつて衛星を無力化し、GPSなどの信号を地上へ送信できなくするほどの宇宙レーザーはSFの領域だった。しかし現在では、こうした技術は現実の軍事能力となりつつある。

地上から軌道上の衛星へレーザーを照射する方式だけでなく、宇宙空間にレーザーを配備し、衛星のセンサーを無力化、盲目化する方式も想定されている。

一方、最大の技術的課題は、レーザー発生装置の小型化、軽量化と電力供給だ。

近年、固体レーザー、高出力ファイバーレーザー、新世代の高出力バッテリー技術が進展し、メガワット級レーザーを実用的な作戦プラットフォームへ搭載する道が開かれつつある。

米海軍はすでに一部の先進駆逐艦に、無人機群や小型水上艦艇を迎撃するレーザー兵器システムを搭載。米陸軍も車載型レーザー防空システムの試験を進めている。

こうした技術的蓄積が、宇宙軍による対衛星レーザーの開発基盤となる。ただし、実際の宇宙戦に投入できる水準まで引き上げるには、なお越えるべき技術的課題が残る。

「見えない攻撃」　サイバー兵器も中核に

対衛星戦で無視できないのがサイバー兵器だ。

衛星システムは高度にネットワーク化された情報基盤であり、複雑な演算処理と大量のデータ通信に依存している。

ゼルマン氏は、目に見えないサイバー空間が、巨大な衛星コンステレーションを妨害するための「極めて秘匿性が高く、効率的な攻撃経路」になるとの認識を示した。

米海軍の宇宙軍支援部隊は、サイバー作戦と宇宙作戦の統合を進めている。

海軍宇宙軍司令部のカリー・サンダース副司令官によれば、同司令部は宇宙サイバー作戦の指揮体制を構築している。

中核となる任務は、指揮・統制、宇宙状況把握、非運動エネルギー効果を活用した統合作戦部隊の支援だ。

軌道上の作戦、サイバー攻撃、非運動エネルギーによる妨害を組み合わせ、敵の「キル・ウェブ」に侵入して能力を削ぐ。運動エネルギー兵器を一発も発射することなく、敵の衛星通信網を機能不全に陥れることも可能になる。

サンダース氏は、敵の通信中枢や衛星地上局への攻撃は、低コストで高い効果を得られる戦術だと指摘した。

衛星コンステレーションは、地上局、通信回線、データ処理センター、指揮・統制システムなど、地上のインフラに大きく依存する。

つまり、衛星そのものを攻撃しなくても、地上の重要拠点を破壊、あるいは機能不全にすることで、宇宙戦力全体を弱体化させることができる。

宇宙戦の帰趨を左右する「地上」

こうした攻撃形態は、中東の紛争でも現実のものとなっている。

低コストの無人機、精密誘導兵器、秘匿性の高いサイバー攻撃などによって、高価値の地上拠点を攻撃する戦術だ。

宇宙戦に置き換えれば、衛星本体ではなく、衛星を支える地上通信施設やデータ処理施設を狙うことになる。

このため米軍は、地上システムの多様化や分散配置にも関心を強めている。重要な大型施設が攻撃を受けた場合に、作戦システム全体が連鎖的に機能不全に陥る事態を避けるためだ。

今後の地上通信システムは、小型化、機動化、分散化、秘匿化が進む可能性が高い。

米宇宙システム軍が2024年に公表した資料は、宇宙空間の過密化と軍事的対立の激化に伴い、米国の宇宙能力が、サイバー攻撃、電子戦、指向性エネルギー兵器、運動エネルギー型対衛星兵器、高高度核爆発、軌道上からの攻撃など、複数の脅威に同時にさらされていると警告している。

「宇宙戦」はすでに多領域戦へ

宇宙軌道上の作戦とサイバー作戦を統合すれば、敵の通信、データリンク、宇宙支援システムに対して、領域をまたいだ非運動エネルギー攻撃を仕掛ける能力が高まる。

米軍は現在、軍種の垣根を越えた統合全領域作戦能力の構築を進めている。

複雑な電磁波妨害やサイバー攻撃が飛び交う環境を想定し、宇宙作戦のシミュレーションを重ねている。

そこから浮かび上がるのは、衛星を1基ずつ破壊する従来型の「一対一」の対衛星戦から、指向性エネルギー、サイバー攻撃、電子戦、地上インフラへの攻撃を組み合わせ、衛星網全体の機能を奪う「一対多」の戦いへの転換である。

宇宙戦はもはや、衛星と衛星が向き合う単純な戦場ではない。地上、空、宇宙、サイバー空間、電磁波領域を一体として攻撃し、防御する「全領域戦」へと変貌しつつある。