ジェンダーイデオロギーの行き着く先はトランスヒューマニズム、米ジャーナリストが指摘
近年推進されているジェンダー・アファーミング・ケア(性自認を尊重する医療)の行き着く先はトランスヒューマニズムであると、米ジャーナリストが指摘している。
元LGBT活動家が暴露、トランスジェンダー運動に潜む危険な動機(下)
性権利活動家のケイ・ヤン氏によれば、LGBT推進企業の将来的な成功を約束するのは、世界経済フォーラム、国連、BSRといった組織間のネットワークだという。
元LGBT活動家が暴露、トランスジェンダー運動に潜む危険な動機(上)
米女性権利活動家カイ・ヤン氏が、エポックタイムズの取材に応じ、米国で広がりを見せるトランスジェンダリズム(性自認至上主義)に警鐘を鳴らした。
LGBT法案、そもそも必要? 長尾敬氏「成立すれば改正は困難」
急ピッチで始まったLGBT法案の審議だが、廃案にすべきとの声が上がっている。長尾敬氏は、議員立法であるため、一旦成立すれば改正が困難だと指摘する。
「騒げば動く」国と思われてしまう…LGBT法案、内政干渉に懸念も=自民
野党や公明党がサミット前の成立を目指すLGBT法案をめぐって、自民党内では立法の根拠や意義に対する疑念や、内政干渉への懸念が拭えず、慎重論が多数を占めた。
学校でのジェンダーアクティビズムの実態、当事者の子を持つ親が語る
2020年の春、ADHDを抱える13歳の娘から突然「性別違和」を打ち明けられた母親が学校側に問い合わせたところ、親に内緒でジェンダー変更が進められていたという。
トランスジェンダーのイデオロギーと暴力の先鋭化に関連性 専門家らが指摘
トランスジェンダー周りの政治運動に浸透しているイデオロギーは、信奉者たちを心理的に追い込み、過激化しやすくさせている
米テネシー州、未成年者への性転換医療行為を制限する法案発表
十分な判断能力が備わっていない児童への性別適合手術は取り返しのつかないことになるー。米国でトランスジェンダー児童への対応に議論が巻き起こるなか、テネシー州は未成年者への性転換医療行為を制限する法案を提出した。
米アイオワ州、トランスジェンダーの参加禁止 女子運動競技で 「不公平だ」
米アイオワ州のキム・レイノルズ知事は3日、トランスジェンダーの選手が女子運動競技に参加することを禁止する法案に署名した。競技の公平性と安全性を確保するためと強調した。同法は即日施行される。
米水泳協会役員が辞任 トランスジェンダー選手の参加をめぐり
トランスジェンダーの女子スポーツ競技の参加を巡り論争が巻き起こっている。17日、30年間に渡り米国の水泳協会で勤めてきたシンシア・ミレン氏が「生物学的な男性が女性と競争するスポーツを支持することはできない」と声明を発表、
米テキサス州、トランスジェンダーの参加禁止 「女子スポーツの公平性を守る」
米テキサス州のアボット知事は25日、トランスジェンダーの選手が女子運動競技に参加することを禁止する法案に署名した。同法は来年1月18日に施行される。
米バージニア州の高校、男女共用トイレで性的暴行 教育委員会、否定から一転して謝罪
今年5月、米バージニア州ラウドン郡で、男子学生がスカートを履いて女子トイレに入り、女子学生をレイプするという事件が発生した。
スポーツ競技、生物学的な男性の「女性枠」出場 過半数が反対=米調査
女性がスポーツ競技で生物学的な男性と競争しなければならないことついて、米国人の過半数以上が反対を表明している。6月25日に発表された世論調査大手「ラムセン報告」で明らかになった。
「男性も女性になれる」と主張するフェミニストたち
トランス女性が求めているのは、異性の空間を利用する特権である。彼らは女性刑務所や女性シェルターに入りたいと要求するが、これらは本来、DVや虐待から女性を守るための場所である。彼らが女性トイレを利用する権利に至っては、間違いなく一般女性を不快にさせるだろう。
ポリティカル・コレクトネスー言葉を避ければ真実から遠ざかる
最近の「ポリティカル・コレクトネス」(政治的な正しさ)は更に磨きがかかっている。どんなに些細で取るに足らないことでも、ポリコレの目からは逃れられない。最近、米国医師会雑誌(JAMA)オンライン版で「妊娠している人々(pregnant people)」という言葉を見つけた。「妊娠している人々のジレンマ:COVID-19の重症化リスクが高いのにワクチン治験から除外される」というタイトルの記事である。
中国の陸上女子400Mリレーに「男性」出場? 選手の性別が話題
試合はテレビで生中継され、選手らがインタビューを受けた。湖南省女子陸上代表選手4人のうち2人、廖夢雪さんと童曾歡さんについて「骨格や足腰、声色はまるで男性」との指摘が相次いだ。
「社会主義で家族が崩壊」「夫婦は競争相手じゃない、補い合うもの」米教授が講座
…ある日、どの国でも「自由主義」を国教とし、国民のすべてが自分の思う通りにできることが不可侵の権利であり…子どもは公共財産で、親は行政が規定する指導要領しか教えられなくなる。フェミニズム、性の解放、同性愛、これらの知識が伝統的な家庭概念に反すると教える教師は「差別主義」と糾弾される。すべての女性は男性と同じ仕事をして、専業主婦は許されない…