元HKT48、IZ*ONEの宮脇咲良さんがパーソナリティを務めるラジオ番組『今夜、咲良の木の下で』の最終回が、9月30日放送されました。

［５日　ロイター］ - 国連が支援する地球規模サンゴ礁モニタリングネットワーク（ＧＣＲＭＮ）は５日、世界のサンゴ礁は気候変動の直撃を受けており、このまま海水温が上昇し続ければより広範囲な消失が起きるとのリポートを発表した。 リポートは、過去４０年にわたる７３カ国・１万２０００カ所のデータを分析したもの。 ２００９─１８年に世界のサンゴ礁の１４％（１万１７００平方キロメートル）が既に失われていると

長芋、山芋、いちょう芋、大和芋、自然薯（じねんじょ）などなど。厳密に言えば同種類でないものもありますが、おいしさはどれも格別です。長芋の旬は春と秋の2回ですが、スーパーには年間を通して並びます。

中国当局は2月から、ミャンマー北部で電信詐欺を働いた中国人に対して帰国を呼びかけている。従わない場合、「戸籍抹消」の強硬姿勢を見せている。一方、専門家は中国政府の動機に懐疑的な見方を示した。

海上自衛隊は4日、米海軍の原子力空母「ロナルド・レーガン」及び「カール・ヴィンソン」、英海軍の空母「クイーン・エリザベス」と沖縄南西部海域で10月2日から3日にかけて共同訓練を実施したと発表した。オランダ、カナダ及びニュ

［東京　5日　ロイター］ - アジア時間5日の原油先物は小幅に下落した。石油輸出国機構（OPEC）とロシアなどの非加盟産油国で構成する「OPECプラス」が増産拡大に動かなかったことを受けて、原油先物は前日急上昇していた。 0054GMT（日本時間午前9時54分）時点で北海ブレント先物は0．03ドル安の1バレル＝81．83ドル。米WTI先物は0．10ドル安の77．52ドル。前日はそれぞれ2．5％、2

［台北　５日　ロイター］ - 台湾の蘇貞昌・行政院長（首相）は５日、過去最多となる５６機の中国軍機が４日に台湾の防空識別圏に進入したことを受け、地域の平和を脅かす中国の「度を越す」軍事活動に警戒する必要があると述べた。 台湾当局によると、中国が国慶節（建国記念日）を迎えた１日以降、４日間で１４８機の中国空軍機が台湾防空識別圏の南部と南西部に進入した。 蘇行政院長は記者団に対し、「台湾は警戒

［東京　5日　ロイター］ - 共同通信などの報道によると、斉藤鉄夫国土交通相は5日の閣議後会見で、観光支援策「GoToトラベル」について、新型コロナウイルスの感染状況を勘案して、再開のタイミングなどを検討すると述べた。また、2030年に訪日客6000万人とする政府目標を堅持すると話した。

9月下旬にキプロスで開催されたフリーダイビング世界大会「AIDA世界選手権2021」では、試合の放送画面から台湾の国旗が突然削除された問題で、台湾の侯一明選手は30日の試合直後、国旗を掲げて世界に台湾をアピールした。

［クアラルンプール　5日　ロイター］ - マレーシア政府は4日、中国の船舶が領海に「不法侵入」したとして、中国の駐マレーシア大使を呼んで抗議した。外務省が同日、明らかにした。 同省は、調査船を含む中国の船舶が、東部サバ州、サラワク州沖のマレーシアの排他的経済水域（EEZ）内で活動したとして抗議。中国船舶がいつ見つかったかは明らかにしなかった。 同省は「領海での主権を守るためのマレーシアの一貫した

［東京　5日　ロイター］ - 岸田文雄政権で新設された経済安保担当相に就任した小林鷹之衆院議員は5日、就任会見で「国力を高めるため経済と安保の車の両輪をしっかり回したい」と述べた。自民党が提言している経済安保関連法案について、次期通常国会での提出も視野に必要な対応を検討すると強調した。 小林担当相は「経済と安保が融合する世の中になりつつある」と指摘し、背景として「米中対立が長期化の様相を見せている

米SNS大手フェイスブック社が運営する「フェイスブック」「インスタグラム」「ワッツアップ」で日本時間5日深夜1時ごろ、大規模な障害が発生した。サービス停止から6時間後に一部の復旧が始まったという。同日朝8時には復旧した。

［ジュネーブ　４日　ロイター］ - 新型コロナウイルスのワクチンや治療薬の特許を一時的に放棄することを南アフリカとインドが世界貿易機関（ＷＴＯ）で提案してから１年が経過した。だが、４日の関連会合後に関係筋が明らかにしたところによると、交渉は行き詰まり、方向性を見失っているという。 特許の一時放棄を巡っては、途上国もワクチン生産が可能になり、人命を救うことができるとして１００カ国以上が支持する一方、

米マイクロソフト社は5日（日本時間）、「Windows11」の提供を始めた。同社が新しいOSをリリースするのは「Windows10」以来であり、実に6年ぶりとなる。対象となる「Windows10」搭載のパソコンは無償アッ

9月29日、台湾と米国、日本は「グローバル協力訓練枠組み（GCTF）」のオンライン会議を開いた。米国側が台湾の国際組織への参加を支援すると再び強調した。

［ロンドン　4日　ロイター］ - 欧州の大手石油商社であるビトル、ガンバ―、トラフィギュラの幹部はエネルギー関連イベントで、1年後の原油価格の見通しを示し、ビトルが弱気派、ガンバ―とトラフィギュラが強気派に見方が分かれた。 北海ブレント原油先物は4日、1バレル＝81ドルを突破し、3年ぶりの高値を記録。年初からは50％強値を上げている。 ビトルのラッセル・ハーディー最高経営責任者（CEO）は「

［ワシントン　４日　ロイター］ - バイデン米大統領と日本の岸田文雄首相は４日、電話会談を行い、強固な同盟関係を確認した。ホワイトハウスが声明で発表した。 声明によると「両首脳はインド太平洋および世界の平和、安全、安定の基盤である日米同盟の強固さを確認した」という。

［東京　4日　ロイター］ - 岸田文雄首相は4日、新内閣発足後の会見で、大規模なコロナ・経済対策を打ち出すためにも早期に国民の信任を得たいとして、今月21日に任期満了を迎える衆議院の解散・総選挙に関して、14日解散・19日公示・31日投開票という日程を明言した。これまで政府・与党内で検討されてきた投票日を1週間前倒しすることについて、新型コロナウイルスの感染状況が落ち着いていることも一因だと認めた

［4日　ロイター］ - バイデン米大統領は4日、新首相に選出された岸田文雄氏を祝福し、両国の同盟関係はインド太平洋地域および世界の「平和、安全、繁栄の礎」であるとの声明を発表した。 バイデン氏は、岸田新首相と緊密に協力し、日米間の協力関係を強化する方針を示した。

［4日　ロイター］ - アフガニスタンの首都・カブールにあるモスク周辺で3日に発生した爆発について、過激派組織「イスラム国」（IS）が4日、犯行声明を発表した。ISが運営するアマク通信が無料通信アプリ「テレグラム」で明らかにした。 関係者によると、爆発はモスクの入り口付近で発生。複数の民間人に死傷者が出た。 これを受けて、アフガンを支配するイスラム主義組織タリバンは3日深夜、特別部隊がカブール北部

［東京　5日　ロイター］ - 岸田文雄首相は5日午前、バイデン米大統領と行った電話会談について、日米同盟の強化や自由で開かれたインド太平洋の実現に向けともに取り組んでいくことを確認したと記者団に説明した。米大統領から「特に日米安保条約第5条の尖閣適用を含め、対日防衛コミットメントについて力強い発言があった」と語った。　　 中国、北朝鮮といった近隣地域の課題や拉致問題でも連携するほか、「新型コロナ、

［マドリード　4日　ロイター］ - 4日に発表されたスペイン国家統計局のデータによると、8月にスペインを訪れた外国人観光客は、移動規制の緩和に伴う日光浴目当ての渡航急増で、前年同月の約2倍以上の519万人となった。だが、新型コロナウイルス禍前の2019年の水準と比べ、半分をやや上回る程度にとどまった。 1─8月の累計は1500万人と、19年の同じ期間の26％程度で、19年の半分との政府目標を大きく

膨らんだお腹は見た目が悪いだけでなく、健康面でも問題があります。 しかし、単に「体重を減らす」だけでは痩せられないこともあります。

□に入る漢字を考えてください。 適当な漢字を入れることによって、「"珍□、□読、一□、□覚"」という4つの二字熟語ができます。 □に入る漢字は、熟語によって読み方が違ってもかまいません。

フランス国防省傘下のシンクタンク、軍事学校戦略研究所（IRSEM）は、9月20日に発表した報告書「中国（共産党）の影響工作」の中で、中国人民解放軍の「三つの戦法」である世論戦、心理戦、法律戦について詳述した。

中国遼寧省瀋陽市にある鳥類テーマパーク「瀋陽鳥島」は、園内で孔雀を「鑑賞用」に吊り上げて木の枝に縛りつけた。園側は来園客の 「安全上の配慮」のためだと主張した。中国メディア「新京報」が1日に報じた。

ベルギー議会の外交委員会は9月29日、中国当局による香港民主化運動の弾圧に関する決議案草案について審議した。駐ベルギーの曹忠明・中国大使は事前に議会に書簡を送り、同決議案の審議は「両国の関係に影響を及ぼす」と警告した。

国際調査報道ジャーナリスト連合（ICIJ）が入手した新資料では、世界各国の現旧首脳35人や富豪ら、タックスヘイブン（租税回避）に設立した秘密法人を使った税逃れや蓄財隠しなどに関わった実態が明らかになった。

中国の通信設備大手ファーウェイ（華為技術）の孟晩舟・副会長は米司法省との司法取引が成立し、9月25日にカナダでの自宅軟禁から約3年ぶりに中国に帰国し、英雄的な扱いを受けた。

［ジャカルタ　４日　ロイター］ - インドネシア政府は４日、人気観光地のバリ島で中国やニュージーランド、日本などからの観光客受け入れを１４日から再開すると表明した。 ただし、外国人旅行者は入島時に８日間の隔離生活を自費で賄う必要があるという。 インドネシアは再開と社会的制限措置の緩和を段階的に進めている。 同国では今年７月半ばの新型コロナウイルス流行第２波のピーク時に１日当たりの新規感染者が５万