米国はシンガポールに次いで、食用として培養肉を認可している国となった。イタリアは最近、栽培肉を公式に禁止した最初の国になった。

「日本は絶対還元する。だから、ウィンウィンの関係になる。しかし中国はウィンウィンではない。中国しか得をしない。お金は全部中国の財布に入る」

報道関係者には、日本政府や企業を、無意味におとしめることはやめ、プロとして人々を唸らせる報道をしてほしいと願うが、それがなかなか実現しない。気候変動問題、そしてそれに密接に関係するエネルギー問題での、日本のメディアのバイアス（偏向）を警戒して、私たち日本国民は情報を触った方がいいようだ。

多くの人は再生可能エネルギーを唱えているが、壊れたソーラーパネルや風力タービンのブレードの山はどこに行き着くのか？

先日、アメリカインディアナ州のある警官が勤務中、二人の男の子に出会いました。彼らはコミュニティの池にある魚を守るためにゴミを拾っていたのです。

《日本の皆さん、こんにちは。私は中国出身で、今は日本で生活しながら3人の子どもを育てている媽媽（マーマ）です。私は日本が大好きです。そんな私が発見した日本文化のすばらしさを、皆さんにお届けします》

2018年の夏にインターネットで、カリブ海の島国ドミニカ共和国の海洋環境保護団体の撮影ビデオには、文字通り「ゴミの波」が海岸に押し寄せている様子を映し出した。このゴミの残がいは、島自身から流れ出たものもあるが、実際には何千キロもの離れた国々からも流れ着いたものだ。

工業用に土砂が搾取され、生態環境が侵害されるとして、最近環境学者は「砂の危機」を唱えてきた。無限に見える砂には実は限りがあり、貴重な鉱業資産として管理されるよう専門家は主張している。最近の環境調査により、インド洋に面する東アフリカの国モザンビークでは中国鉱業企業が砂を大量採集しているため、洪水が発生しやすくなっていることが明らかになった。

米下院の委員会は7日、米国の有名な環境保護団体に対して、20年間にもわたる中国共産党政府との関係を説明するよう求めた。

フランスの最高級コニャックブランド「ルイ13世」は、アメリカ人歌手ファレル・ウィリアムスとコラボレーションしたオリジナル曲『100 Years: The Song We’ll Only Hear If We Care』を、100年後の2117年にリリースすることを発表します。

海岸清掃など環境活動を行うNGO団体「Open Earth」代表・鈴木博将さんら30人以上の有志者が、11月末に香港に自費で滞在し、清掃活動を行ったことが、香港メディアに取り上げられて注目を集めた。香港内では称賛の声があがり、環境保護の意識を啓発しているようだ。

中国浙江省杭州市蕭山区では14日朝、突然「黒い雨」が降った。地元政府は「廃棄された石油缶の中に残った石油コークス（燃料の1種）粉が漏れて空中に舞い上がったためだ」と説明した。

乾燥した南インドの土地に木を300本植えたおばあさんがいる。彼女の名前はサルマラダ・ティンマッカさん（Saalumarada Thimmakka）。105歳になるティンマッカさんは学校に通ったことがなく、また子供を授かることもできなかった。インドの農村に暮らす女性にとって、不妊は不名誉なことであり、家族や社会から追放される可能性もある。しかし、彼女は子供の代わりに木を育て、今ではエコ活動のヒロインとしてインドで広く知られている。CNNが伝えた。

生ゴミ処理に微生物などを利用する方法は、日本ではずいぶん以前から行っている。一方、環境保護を重視するフランスでは過剰な規制によって、却って生物学的生ゴミ処理が遅れをとってしまっているようだ。つい最近、規制に触れず生ゴミ処理を事業にした「グリーン・ソルジャー」社が設立された。同社は分解によく用いられる微生物を使用せず、ハエの幼虫を利用する新しい試みで注目されている。

中国国内インターネット上で、ある日本企業が注目されている。その企業は10年間も赤字覚悟で安全第一、高品質の農産物を作る試みを続け、最終的に無農薬農産物の栽培生産を成功させた。そのブログ記事が人気を博し、新浪微博、網易などのメディアで転載された。目先の利益を優先にし農薬をどんどん使う中国の農業関係者や市民は最初は嘲笑していたが、この成功に驚き、そして深く考えさせられたようだ。

ブラジル・リオデジャネイロ五輪大会の開会式が5日夜（日本時間6日朝）にマラカナン競技場で行われる。開会式のリハーサルがこのほど実施された。「サッカーの神様」と呼ばれるペレ氏が開会式の重要テーマである最終聖火ランナーを務める可能性などを一部のリハーサルを鑑賞したゲストが、ソーシャル・ネットワーキング・サービスに（SNS）を通じて外部にリークした。

国内外のメディアに注目されている江蘇省常州外国語学校新校舎の土壌汚染問題で、中国環境保護部と江蘇省政府の合同環境保護調査チームは、4月25日、初期段階の調査結果を発表した。

【大紀元日本4月20日】米国サウスカロライナ大学の謝田教授はこのほど、中国共産党政権が主導する「アジアインフラ投資銀行」（ＡＩＩＢ）について、中国語週刊誌「新紀元」（４２３期）に評論を寄稿した。　謝教

【大紀元日本2月10日】ジンバブエ政府は２７頭の象を、中国の動物園に売却する計画を立てていることが明らかになった。同国の政府関係者は「象の保護のために資金が必要」と売却計画についてコメントし、すでに環

【大紀元日本3月10日】浙江省温州を流れる梅ヨ川の水面で５日朝、火災が発生した。原因は工場から川へ流れ出た汚染油に、投げ込まれた煙草の火が引火したものとみられている。　駆けつけた消防士によると、川から

【大紀元日本9月10日】中華料理の高級食材として人気のあるフカヒレ。しかしこの一年間、中国のフカヒレ市場で需要が減少している。これについて、米国環境保護団体の専門家は「中国政府が腐敗取り締まりを強化し

浙江省寧波市での石油化学工場建設反対抗議活動で逮捕される抗議者（ネット写真）【大紀元日本10月30日】浙江省寧波市で毒性の強いパラキシレン工場の建設をめぐる抗議活動は、２８日夜、同事業を「決して始動し

　【大紀元日本9月1日】８月３０日、国際環境保護団体グリーンピースは北京で記者会見を開き、雲南省曲靖市陸良県で発生した六価クロム不法投棄事件による汚染問題の調査結果を発表した。　調査のため化学工場付近

　【大紀元日本8月22日】先日、猛毒六価クロムの不法投棄問題が伝えられた雲南省曲靖市陸良県の興隆村では、近年多くの村民がガンにより死亡している。「ガン村」となった村の住民らは長期にわたり化学工場などか

　【大紀元日本8月9日】中国広東省海洋・漁業局の最新の公表によると、同省の３８.５％の海への排出口で、安全基準を大幅に上回る汚染が確認された。省内の重度汚染海域は４１５３万平方キロに達し、生態環境が著

　【大紀元日本7月2日】先日、米ワシントンにあるウッドロー・ウィルソンセンターで開催された｢中国の有毒災難を回避する｣という座談会で、中国の汚染状況・措置について多くの環境活動家による討論が行われた。

　【大紀元日本4月26日】中国水利部は、水災害の激化、水資源不足、水環境の悪化と水生態の不均衡の４つの水問題が、すでに中国の求める持続可能な発展にとって脅威となっている、という認識を示した。ラジオ自由

　【大紀元日本2月15日】中国政府は先月、「一号文書」と呼ばれる毎年年初に出す一番目の政策として、「中国共産党中央国務院が水利改革発展を加速する決定」を発表した。この先１０年間で、水利インフラに４億元

　【大紀元日本1月31日】湖南省宜章県の梅田鎮は平素から｢湘南煤都｣や｢有色金属の郷｣と呼ばれ、深刻な化学工業汚染を受けてきた。現地の村民代表者は何度も上級主管部門や市政府に赴き汚染問題解決を訴えてき