メディアの変化する風景
マスゴミと言われて久しいが、大衆が読みたいと思うのは、恰好付けたり、体裁を重んじたりするものではなく、人々の本音を聞きたいのだ。今時、誰が大会社の体裁で着飾った記事を読みたいと思うだろう。スポンサーや社長の名誉を気にしていては不可能だ。ましてマスゴミの名誉のために、本質をゆがめてはならない。
中国SNSは異常事態 なぜか「インドのネガティブニュース」でいっぱい
この頃、中国SNSにはインドのネガティブニュースがあふれている。
米メディアの「トップスター」 タッカー・カールソン氏が自由を守るために戦う【時代の名人】(後編)
2016年の初選挙に参加して以来、トランプ前米大統領は常に"フェイクニュース"や"偽メディア"と戦いました。
AIを悪用した偽ニュースに騙された投資家 暗号通貨投資の詐欺に遭う
グルディップ・サバワルさんはある会社との取引を経て、自身の投資口座が2万6千ドルにまで増えた。その後、その投資情報を得た記事に書いてあった企業にアクセスしアプリケーションをインストールしたら、口座からお金がどんどん引き出されていった。
台湾総統選挙「投票所で通り魔」のフェイクが拡散される 背後に中共の影か?
台湾総統選の投票日「台南市の投票所で、通り魔事件が発生している」とする噂がネットに流れた。完全なフェイクニュースである。
中国山西省、洪水で15人死亡 当局の第一報は「発生9日後」
中国山西省では10月2日から、大規模な洪水が発生し、甚大な被害が出ている。現地当局は9日後にはじめて洪水発生の第一報を出した。
世論の「主戦場」中国共産党の宣伝広げるSNS偽アカウント
長年にわたり野心的な活動を続けてきた中国共産党が、世界世論「西側諸国のソーシャルメディア」に挑むために新たな前線を開いた。
スウェーデン、5G通信システムに華為とZTEを禁止
スウェーデンの通信当局は10月20日、安全保障の問題を理由に、中国通信大手・華為技術とZTEの2社の5Gを含む新たな通信設備オークションに参加することを禁止すると発表した。さらに、これまで使用されていたものも段階的に廃止させ、2025年1月1日までに撤去するという。
習近平氏、フェイク情報で情勢誤認「香港選挙大敗にショックを受けている」=中南海高官
11月、香港の区議会選挙では民主派が85%の議席を占める圧勝となった。北京高層の消息筋は香港大紀元に対して、習近平中国主席は「惨敗」にショックを受けていると明らかにした。また、香港情勢について中国指導部は判断の誤りがあり、「まともな解決策もない」と考えているという。
日米安全保障条約が不公平とトランプ発言の報道 米当局者「不正確」
ブルームバーグは25日、トランプ米大統領が日米安全保障条約は不公平であると考えており、より互恵的な条約を望んでいるという。事情に詳しい関係者3人からの話として伝えた。いっぽう、米当局者はNHKの取材に対して、該当の「記事には不正確な点が多数」と述べている。
女性外相会議、G7では日本だけ参加「フェイクニュースに気をつけよう」河野氏が呼びかけ
カナダのモントリオールで9月21日と22日、世界の女性外相とG7外相による会議が行われた。会議では女性の活躍推進、女性・平和・安全保障、ルールに基づく国際秩序などが話し合われた。招待されたG7外相で、出席したのは日本の河野外相のみだった。
米国人7割、大手メディアに「フェイクニュースある」と回答=世論調査
米国民を対象にしたメディアに関する調査によると、米国の大手メディアのニュースには、作り話や嘘、意図的に誤解を招くような書き方が少なくともあると考えている人が、7割に上ることがわかった。
台湾、中国記者の駐在申請を却下 かつて日本に関するフェイク報道
台湾行政院大陸委員会はこのほど、中国メディアの記者からの台湾駐在申請を却下した。却下の理由について、同記者が以前「フェイクニュースを報じていた」と説明した。
メディア監視団体調査「偏向報道が増えている」67.8% 「スポンサーのリスク浮き彫り」と指摘
メディア監視を行う任意団体が最近、インターネットで意識調査を行ったところ、「最近のテレビは偏向報道が増えている」と回答したものが 67.8%に達することが分かった。結果について、同団体事務局長を務める上念司氏は、「偏向報道番組のスポンサーに名を連ねることのリスクが浮き彫りになった」とコメントした。