「科学大国」中国の現実
中国は「科学技術強国」なのか？中国は大きく進歩したが、科学の超大国と見なされるべきではない。
日中露間の絡み合い、ソ連は日本の中国侵略を助けたのか？
日中戦争の勝利は中華民国の歴史的功績であるが、これは連合国の支援を受けた辛勝であった。中華民国は単独で日本に勝利したのではなく、第二次世界大戦における連合国の一員として戦ったのである。このため、ソ連は中国で大きな利益を得、中共を支援して成長させた。これが1949年の中共建国の基礎となった。
オピニオン インフレの現実を直視せよ
数日前、レストランで地中海風のエビ料理を注文したが、実際にはクルトンの上にエビが4匹乗っているだけで、一匹あたり約8ドルもした。別の友人はシアトル・タコマ空港で、小さなチャイラテ3杯、水2本、チーズスティック4本、食べられないハムチーズサンドイッチ1つ、1袋のチップスで合計90ドルを支払ったという。
AIと消費者向けテクノロジーの統合が倫理的懸念を引き起こす
デジタル時代の進展に伴い、人工知能（AI）と消費者技術の統合が重大な倫理問題を引き起こしている。
社会主義指導者は「平等」が幻想であることを証明する
社会主義は、すべての人々を同じレベルに置くというイデオロギーとして売り出されている。それはただの幻想に過ぎない。
私たちのデジタルシステムはどれほど脆弱なのか？
アメリカの自動車ディーラーの多くが先週、大規模なサイバー攻撃に見舞われた。デジタル化したシステムは想定よりもはるかに脆弱で、ちょっとしたハッキングで現代社会を停止させるのに十分であるということが分かった。
ロシアからの濃縮ウラン輸入が急増、中国共産党の目的は何か？
中国はロシアから前年比で大幅に濃縮ウランの輸入を増やしている。この急増は、中国とロシア間の核協力が強化していることを示している。本記事では、この核協力が国際安全保障に与える影響と、西側諸国が直面するリスクについて分析する。
＜独自＞中国が海外プロジェクトで日本に絶対勝てない理由
「日本は絶対還元する。だから、ウィンウィンの関係になる。しかし中国はウィンウィンではない。中国しか得をしない。お金は全部中国の財布に入る」
インターネットの自由の基盤
12年前、私は「インターネットがそれまでにどのように進化してきたかを唱える本を書いた。しかし、新しいインターネットは、大手企業、政府、大学のパートナー、大規模なフォンドが主導するルールベースの利益共有モデルとして再構想されている。
【単独インタビュー】前世と今生の狭間で 「小粉紅」はこうして反共主義者に変貌した
初夏の暖かい日差しがカフェの窓から差し込み、木製のテーブルに柔らかな光を投げかけていた。颜さんは静かにカップの中のコーヒーをかき混ぜ、その目には深い思索の色が宿っていた。中国本土での教育を受け、愛国主義を信奉していた彼が、今や全く異なる道を歩んでいる。その眼差しの奥には、言葉にされるのを待つ数々の物語が潜んでいるかのようだった。
なぜ2035年までにEV移行実現は非現実的なのか？
カナダ政府は、2035年までにすべての新型軽自動車を電気自動車（EV）にすることを義務付けている。
なぜこれほど多くの偽求人情報が存在するのか？
近年、労働市場には偽の求人情報が溢れており、その真相が徐々に明らかになってきた。ジャーナリストのオータム・スプレデマンによる調査によると、オンラインで見かける求人情報の約半数が実際には偽のものであるという。Clarify Capitalの調査によれば、これらの求人情報は短期的には雇用を予定しておらず、ただ注目を集めるためだけに存在している。
台湾侵攻の成否は？ 最初に中共海軍が壊滅する可能性（2）
中国の空軍が敗れた場合、生き残った戦闘機は沿岸地域から内陸へ急いで退避し、隠れることになる。一方、中国の海軍艦艇には隠れる場所がなく、最も早く全てを失う運命である
NATO事務総長、中共はロシアのウクライナ戦争の「主な支援者」
NATOのイエンス・ストルテンベルグ事務総長は6月17日「もし南シナ海や台湾における中共の侵略を懸念しているなら、ウクライナの情勢に深刻な注意を払うべきだ」と指摘した。
【寄稿】能動的サイバー防御の知られざる本質 日米共同作戦に致命的混乱引き起こす恐れも
能動的サイバー防御という概念が米国から導入されたという虚偽の説明でサイバー攻撃を正当化しようとしているが、これは、将来、日米サイバー共同作戦において致命的な混乱を引き起こすことになりかねないのである。
大学キャンパス内の野営デモ 抗議戦術の詳細
大学側が過激派キャンプを解体する方法とは？
米国、インフレの痛みは続く
アメリカの公式発表はまたしても、インフレは緩和し、冷え込み、落ち着き、全般的に心配は減っているという内容だった。現実はそうではないようだ。
人工知能は全知全能ではない
新しい技術、ＡＩは、本当に人間の持つ全ての問題を解決してくれると言い切れるのか？
習近平の家族が7億ドルの資産所有か 米国が中国共産党の腐敗を告発
アメリカ議会の新報告書によると、習近平の家族が7億ドルの資産を持っていることが明らかになり、習の反腐敗姿勢に疑問が生じている。
スタチン系薬剤がCOVID-19感染の土台を築いた（上）
新型コロナウイルス感染症に対してアメリカ国民が脆弱だったのは、スタチンの処方によって多くの国民のコレステロールが大きく低下したためだった可能性がある。
【寄稿】JAL123便は撃墜されたのか？ 元航空自衛隊員が振り返るマスコミの世論戦
5月31日、日比谷野外大音楽堂で開かれた「WHOから命を守る国民運動」の集会で、林千勝氏が「JAL123便撃墜」と述べ、山岡鉄秀氏が、航空自衛隊がJAL123便を撃墜した可能性に言及したのには驚いた。
中国経済の後退と米中の攻守交替
2024年、米中の攻守交替が顕著になっている。バイデン政権の戦略的な動きと中国経済の崩壊が進む中、国際経済における米中の役割が大きく変わりつつある。
人間はバイオハザードではない（下）
米国国立アレルギー感染症研究所のNo.1とNo.2が推し進めてきたコロナ対策は、人間をバイオハザードとして扱っているものだ。
中国が致死率90%のエボラウイルスを武器化している
中国軍が特定の集団を標的とする病原体の開発を進めていることはほぼ確実だ。中国の国防大学は、教義公刊物である「軍事戦略の科学」の2017年版で、「特定の民族に対する遺伝的攻撃」という新しいタイプの生物戦争に言及している。
コロナワクチン被害に関する研究はもうタブー視されてない？
新型コロナ研究所流出説やコロナワクチン被害に関する話題をタブー視する今までの風潮に変化が生じていると、ワクチン業界で10年以上のキャリアを持つ分子生物学者のジョー・ワン氏は指摘している。
彼らはインターネットを閉鎖している（上）
長年にわたり、私たちはGoogleが大衆の評価を基準にした一般的な合意の結果を提供すると信じてきた。現在検索結果で表示されるのは、エリート層が私たちに見せたい情報だ。彼らが選択権を持ち、政治的、文化的な問題に基づいて結果を選び出している。
【寄稿】疑わしきは罰せよ…北朝鮮の弾道ミサイル発射、中共にも責任 沖縄・台湾侵攻に加担の算段
疑わしきは罰せずというのは司法の原則だ。しかし軍事の原則は疑わしきは罰せよ、である。敵の先制攻撃を許して味方が壊滅したら、元も子もない。
