米暴露中共核弾頭弱点!機密の第67基地「紅川」貯蔵庫の全貌 2026報告書で判明

米空軍大の報告書が中共第67基地の核弾頭貯蔵庫「紅川」を暴露。秦嶺山脈の僻地施設で西側製装備依存、防空脆弱、輸送難が明らか。米ステルス機の一撃で壊滅可能と分析
2026/03/14 沈舟

中国人観光客のトラブルを生み出す 中国共産党の「自然・道徳破壊」システム

最近、ニュージーランドやアメリカの海岸で、野生のアザラシやアシカに石や海藻を投げつけて面白がる中国人観光客の動画が拡散し、世界中から批判を浴びている。しかし現在、なぜ彼らは、何の罪もない動物を虐げて笑うことができるのだろうか。そこには70年もの党文化の洗脳の結果が観られる
2026/03/13 副島莞爾

なぜ中国は今「慰安婦問題」を蒸し返すのか? 真の狙いは「沖縄の乗っ取り」か

なぜ中国は今になって「慰安婦問題」を蒸し返すのか? その裏に隠された日本から【沖縄を奪う】ための恐るべき罠とは?
2026/03/12 金丸真弥

イラン新最高指導者の動画はAI捏造? 億ポンドの資産が炙り出す「余命」 揺さぶる亀裂

イラン当局のAI合成動画でモジタバ・ハメネイ師の生存偽装が衣服の矛盾で露呈。ロンドンの億ポンド資産、海軍壊滅、監視企業爆撃、フーゼスターン石油反乱、女子サッカー選手亡命が体制の6亀裂を象徴
2026/03/11 金然

【オピニオン】 日本の戦略的覚醒

日本の戦略的覚醒は、もはや理論上の議論ではない。現実の政策として進行している。ここ数週間、東京は日本最西端の有人島であり台湾から約70マイル(約110キロ)に位置する与那国島に、最新の地対空ミサイルシステムを配備する計画を確認した。
2026/03/11 Lamont Colucci

米国の硬い拳に怯え 中共外交が弱腰に 王毅の本音漏らし 日本にも軟化か

中国の王毅外相が全人代会見で米国の「拳は硬い」と認め、中共のイラン支援力不足を露呈。米中関係で台湾に触れず、日中でも高市氏を名指しせずトーンダウン。外交の脆弱さが浮き彫りに​
2026/03/10 楊威

中国「台湾行政院長の訪日牽制」の裏に潜む沖縄主権剥奪の罠

中国外交部の台湾高官訪日に対する非難の裏には、日本の沖縄主権を脅かす「三戦」の罠が潜んでいる。表面的な恫喝に怯むことなく、毅然とした対抗措置と国際社会への情報発信の重要性を説くオピニオン記事
2026/03/10 金丸真弥

ベネズエラ経済復活のシナリオ 社会主義からの再建

マドゥロ政およびチャベス前政権の下で、ベネズエラはかつて南米で最も豊かな国であり、世界でも上位20位に入る富裕国家の一つとされた地位から、「破綻した産油国」へと転落した。
2026/03/09 Kevin Stocklin

米国 特殊部隊による高濃縮ウラン奪取作戦を検討 空爆後に行方不明の核物質を追跡

トランプ政権が、イランの核兵器開発を阻止するため、米軍の特殊部隊を投入して高濃縮ウランを直接奪取する軍事作戦の検討を進めている。昨年の米イスラエルによる大規模空爆以降、核材料の正確な所在が不明となっており、米国とイスラエルは現在、この「消えた核物質」の行方を追跡している
2026/03/09 皆川太郎

王毅外相会見が示す「被害者ナラティブ」と対抗戦略

王毅外相の会見の裏に潜む中国の「三戦(法律戦・心理戦・世論戦)」の真の狙いが、日本の自衛権制約と沖縄の主権剥奪にあることを暴き、日本が取るべき対抗戦略を提言するオピニオン記事
2026/03/09 金丸真弥

スシロー立ち入り検査騒動から株価暴落 中国人トラブルの裏に中国共産党文化

消費者の通報を受けたスシロー北京店が、当局の立ち入り検査を受け厳しく処罰。このニュースを受け、同社の株価は急落した。こうした中国人トラブルを紐解くと、彼らが子供の時からの洗脳によって植え付けられた党文化が引き起こしていることがわかる。
2026/03/06 副島莞爾

トランプ氏はなぜ国際法に違反していないのか

トランプ政権の対外政策を国際法の本質から読み解く。国家主権よりも「人権」を優先する国際法の真意を解説し、中国共産党による国連浸透の実態を告発。独裁政権への強硬姿勢が、真の国際秩序を守る道であることを説く
2026/03/06 李玉清

中国系AIが米アンソロピックのAIの能力を「産業規模」で吸い出し 中国製AIに潜む安全保障リスク浮上

米AI大手のアンソロピックは2月23日、同社の大規模言語モデル(LLM)「Claude」から高度な能力を不正に吸い出す「産業規模」の蒸留攻撃を確認したと発表した。今回の事案では、中国系AI企業が組織的にモデル能力を抽出していたとされ、中国製AIの背後に潜むリスクが改めて浮き彫りになった。
2026/03/05 皆川太郎

イラン戦争で中国共産党の中東での利益は「消えつつある」=ジネブ・リブア氏

ハドソン研究所のジネブ・リブア氏は、中共政権が過去20年、イラン政権などと関係を深め、投資と連携を進め「新たな世界秩序」戦略の拠点を中東に築いてきたが、その構図は「壮絶な怒り」作戦によって終わりを迎えたと指摘した

分析:孤立する中共はいかにして米国に挑戦するのか

米軍のイラン空爆で中共製防空システムが機能不全に。ベネズエラやパキスタンでも失敗続き。一帯一路パートナーの脆弱さが露呈し、中共の戦略的孤立が深まる。専門家判断の誤りも最高指導部の問題を示唆
2026/03/05 横河

イランの次の指導者は誰か?

イランの最高指導者アリ・ハメネイ師が死亡したが、後継者は明確になっていない。イランの次の指導者は誰なのか?
2026/03/04 Virginia Allen

外国首脳をも標的に 中共による越境的な妨害行為の深層

今年に入ってから、豪首相公邸への爆破脅迫を含め、神韻公演の妨害を図った中国共産党による越境的な妨害行為が相次いでいる。越境的な妨害行為のエスカレートは何を意味するのか。筆者は、背景と中共の思惑を考察する
2026/03/04 袁斌

トランプ政権のイラン軍事攻撃 中共上層部に心理的衝撃

米国とイスラエルはイランへ大規模攻撃を実施。トランプ大統領は核保有阻止と体制転換を示唆し、「最大限の圧力」を強調。対中包囲戦略の一環との見方も出ている。
2026/03/03 王赫

社会主義の代償 ベネズエラが示す国家転落の現実

石油資源に恵まれたベネズエラは、社会主義体制の拡大と権力集中の末に経済崩壊と専制へ転落した。筆者は、その過程と教訓を通じ、自由社会が抱える危うさに警鐘を鳴らす。
2026/03/03 Paul Mueller

中共が恐れるスターリンクの二大脅威と三つの対抗策 米中宇宙戦争の行方

イーロン・マスクのスターリンクは軍事優位と情報統制崩壊の恐怖を中共に与える。ロシア・ウクライナ戦争で実証された通信力に対し、中共は政治圧力、宇宙版ファイアウォール、衛星大量申請の三策で対抗するが、いずれも限界露呈
2026/03/02 王赫

中東危機と沖縄分断工作

日本を揺るがす意外なシナリオ。対イラン軍事作戦の裏でもうごめく、沖縄の主権を標的にした巧妙な中国共産党の「分断工作」の正体とは? 日本が直視すべき危機の核心に迫る
2026/03/02 金丸真弥

日本は中国共産党に対してより強硬な姿勢を取るべきだ

中共の急速な軍事拡張にもかかわらず、日本が依然として平和主義憲法を維持している状況は日本の有権者にとって道義的には受け入れやすいかもしれないが、中共政府が日本は自国の領域を守るために戦わないと判断した場合、重大な危機を招く可能性がある
2026/03/01 Anders Corr

中国共産党の狂気は豪州を驚かせ 神韻の名声は世界に広まった

オーストラリア首相への爆破予告という暴挙を通じ、神韻公演を妨害する中国共産党の狂気を暴く。五千年の伝統文化を復興し世界で支持される神韻と、それを恐れ弾圧を強める中共。善と悪の対比を鋭く描く必読の論評
2026/02/28 王友群

米上院は直ちに中国共産党の臓器収奪を阻止すべき

米国下院で可決された「法輪功保護法案」を巡り、中国共産党による臓器収奪の惨状と、米上院の迅速な審議を訴える。沈黙が暴挙を助長する現状を打破し、人道に対する罪を止めるための不退転の決意を説く一編
2026/02/28 張而平

中共の日本叩きとドイツ懐柔戦略

中共は三菱造船など20社を輸出管理リストに追加、日本の軍需産業チェーンを標的に。ハイテク製造業弱体化を狙い、「製造強国」化を加速。一方、ドイツのメルツ首相訪中で協力協定を締結し、西側分断を図る狡猾な「遠交近攻」だ
2026/02/26 王赫

ワクチンメーカーに対する免責は撤廃すべき 製造者の責任を再考する

2月11日、ランド・ポール上院議員(共和党)は、草の根の支持が広がれば最終的な成立も十分に見込める、きわめて重要な法案を提出した。それは公衆衛生サービス法を改正する法案である。1986年に成立したワクチン製造業者に対する免責措置を撤廃する内容だ。
2026/02/26 Jeffrey A. Tucker

伝統文化を再現する神韻の公演 なぜ中共は繰り返し妨害するのか

米NY発の神韻芸術団は共産主義以前の中国の伝統文化を全世界の観客に披露し、絶賛の声が相次いでいる。一方、中共は神韻に対し妨害や脅迫を行っており、各国政府からはこうした中共の妨害行為に対する非難の声が上がっている。
2026/02/24 古風

浜崎あゆみ2026年日本ツアー名「Scapegoat」に込めた矜持

浜崎あゆみの2026年ツアー名「Scapegoat」に込められた表現者としての妥協なき矜持と不屈のメッセージに迫る
2026/02/21 金丸真弥

スパイ防止法制定へ 高市首相推進 国民6割支持 中国共産党浸透の実態

高市首相がスパイ防止法制定を推進中。世論調査で国民6割、企業8割超が支持。中国共産党の日本浸透が深刻化し、早期法制化の機運が高まっている。スパイ活動の実態と抑止の必要性を指摘
2026/02/21 周暁輝