「私の臓器は使えないぞ！」 中国で子供を守るための防衛戦

「連れ去られそうになったら叫べ。私はエイズだ」これは冗談ではない。中国では自分の臓器は移植に「使えない」とすることが、子どもを守る防衛策になっている

2026/01/25 李凌

習近平の「友だち探し」　そして誰もいなくなった中国外交

童謡で友だち探し。歌詞に出てくるのは失脚、逃亡、拘束、死亡。歌い終わる頃には誰もいない。中国外交を最短で理解できる替え歌が話題に

2026/01/25 李凌

中国で止まらない無差別暴走車　＝広東省

中国でまた暴走車。広東でトラックが無差別に暴走し、制止を振り切って警察車両にも衝突。倒れた人に戻る異様な映像が拡散し、「社会報復では」と疑念が広がっている

2026/01/25 李凌

「これ食べて大丈夫？」調理後に青くなるエビ　中国

中国の、ゆでたエビが青い。 原因不明でも「問題ない」と言われ… 本当に、食べられるのか？

2026/01/25 李凌

「誰も助けなかった数分間」　中国で9歳女児が路上で倒れ死亡

中国の監視カメラがとらえた一幕。 路上で倒れ、苦しみもがく9歳の子どもを前に、誰も助けなかった「数分間」

2026/01/25 李凌

「人類が一番恐れていた場面」？　中国で人型ロボット訓練中の一幕

中国で人型ロボットの訓練中、蹴る動作の脚が担当者に当たる映像が拡散。「人類が一番恐れていた場面だ」との声も

2026/01/25 李凌

【特報連載】于朦朧事件　第4回「地上と霊界からの追跡の果て～霊媒たちが指し示す2026年～」

華人社会を揺るがした于朦朧事件。 真相が動き出すのは2026か。

2026/01/25 李凌

子どものスマホ所有、うつ病・肥満・睡眠不足と関連　米研究

子どもにスマホは早すぎる？最新研究が示す、所有年齢とうつ・睡眠不足・肥満の意外な関係。親が知るべき判断ポイントを解説。家庭や学校での向き合い方まで考えるきっかけになる一記事です。

2026/01/25 Naveen Athrappully

国安法の影響か　香港民主活動家が台湾で被害

香港民主活動家が国安法で指名手配後、滞在先の台湾で防犯カメラ切断や塗料散布の被害に遭った。台湾当局は香港人容疑者2人を特定し、越境的弾圧の疑いとして捜査を進めている

2026/01/24 新唐人

元武漢市長　周先旺逮捕　習近平指示でコロナ感染隠蔽　11愛人・25億円不正の全貌

元武漢市長周先旺が党籍剥奪。11人の愛人、息子は防疫物資横流しで25億円不正。習近平の指示で感染隠蔽し、李文亮医師拘束。臓器摘出拠点の武漢で腐敗極まる

2026/01/24 金言

中国　軍隊激震　トップの張又俠・劉振立失脚　習近平大粛清

中国共産党国防部発表で、中央軍事委副主席・張又俠と参謀長・劉振立が「重大な規律・法律違反疑い」で調査中。1月の高官研修欠席で憶測広がり、独立評論家は軍高官17名拘束を指摘。法学者は習近平政権の軍粛清が党衛軍を脆弱化させると分析

2026/01/24

グリーンランド鉱業権をめぐり米国介入　中共の希土類戦略に影

米国のトランプ大統領は、グリーンランドでの鉱物資源開発に関与する方針を示した。希土類をめぐる脱中国依存を念頭に、同地との枠組み協定を結んだと発表しており、資源と安全保障の両面で注目を集めている

2026/01/24 新唐人テレビ

ファラオの呪い ツタンカーメン王墓に隠された真相 |【未解決ミステリー】

民間では常に「ファラオの呪い」を果たす何らかの超自然的な力があると信じられてきましたが、科学者たちは長年にわたって科学的な説明を試みてきました。そこで出てきたのが「生物学的な呪い」という説です。これはどういう意味でしょうか？

2026/01/24 李扶摇

頼清徳氏　台湾の自主国防の構築で経済を守ると強調

台湾の頼清徳総統は22日、自主的な国防体制の構築が経済の安定につながるとの考えを示した。中共の圧力が続く中、防衛力の強化と国際連携の重要性を訴えた

2026/01/24 新唐人テレビ

トランプ氏　大規模艦隊をイラン周辺海域に派遣

トランプ米大統領は22日、エアフォース・ワン内で記者団に、米国がイラン情勢の推移を注視しており、すでに大規模な艦隊をイラン周辺海域に派遣していることを初めて明らかにした。その上で、米国がイランに対して武力行使に踏み切る必要がないことを望むと述べた

2026/01/24 新唐人テレビ

日銀は利上げを見送り　去年12月物価指数 目標を上回る　

総務省発表の12月消費者物価指数は前年比2.1%上昇、日銀2%目標を上回る。コアCPIも2.4%上昇も鈍化。日銀は金融政策会合で金利0.75%据え置き。植田総裁「影響評価に時間必要」と慎重姿勢

2026/01/24 呉瑞昌

米がグリーンランド恒久使用権　NATOとEU　北極防衛を強化

トランプ米大統領は、NATOとの合意により、米国がグリーンランドを恒久的に使用する権利を得たと表明した。NATOおよびEUは、ロシアや中共を念頭に北極地域の防衛強化を進める方針で、米欧の安全保障協力が焦点となっている

2026/01/24 新唐人テレビ

H-1Bビザ詐欺明らかに　米司会者がテキサスIT企業調査　社員ゼロのペーパーカンパニー実態を暴露

米BlazeTV司会者サラ・ゴンザレス氏がテキサスでH-1Bビザ悪用企業を調査。自宅登記企業に社員不在、狭室に椅子1脚のみ。移民局データで承認ビザ多数も、現地は空虚

2026/01/24 林燕

少子化 本当の理由？「死の文化」に抗う聖戦 プロライフ運動と家族を守る霊的戦い ゲスト ポール・ド・ラクビビエ |【日本の思想リーダーズ】

ポール・ド・ラクビビエ氏を迎え、プロライフ運動の真髄に迫る。少子化や家庭破壊の背景にある「霊的戦い」を解き明かし、命の尊厳を守る道筋を提示。次世代へ命の美しさを継承するための具体的な提言を収録。

2026/01/24 金丸真弥

フライドポテトが中華に？イギリス人が愛する料理にアメリカ人が困惑する理由

フライドポテトに濃厚カレーソース――中華料理なのに別物？イギリス人が熱愛する「イギリス式中華」が、なぜアメリカ人を困惑させるのか。その背景には移民の歴史と驚きのローカル進化がありました。文化の違いが見えてきます。

2026/01/24 李言

大韓航空など5社　機内でのモバイルバッテリー使用を全面禁止

大韓航空など韓進グループ傘下の航空会社5社は23日、モバイルバッテリーによる火災事故を防ぐため、1月26日から機内でのモバイルバッテリー使用を全面的に禁止すると発表した。機内への持ち込みは認められるが、使用や充電は禁止

2026/01/24 趙鳳華

痩せられない本当の理由は「意志の弱さ」ではない

「痩せられないのは意志が弱いから？」その思い込みを覆す鍵は、行動ではなく“自分は何者か”という認識にありました。研究と専門家の知見から、無理なく続く減量と習慣化の本質を解き明します。

2026/01/24 Sheridan Genrich

中共系メディア記者拘束　チェコでスパイ法初適用

チェコ警察は1月22日、中国共産党（中共）の情報機関と関係を持っていた疑いがある人物を拘束したと発表した

2026/01/23 新唐人テレビ

研究で判明　音楽をよく聴く高齢者　認知症リスクが約4割低下

オーストラリアの研究では、70歳以上の高齢者は、普段から音楽をよく聴く人ほど認知症になるリスクが低いことを示した。楽器を演奏する習慣がある人でも同様の傾向がみられる

2026/01/23 新唐人テレビ

中国人口2025年339万人減　4年連続減少　コロナ後死亡波が拡大

中国国家統計局データで2025年末人口14億500万人、前年比339万人減。出生792万人で過去最低、死亡1131万人超。住民証言では中年・若年層突然死増加、公式数字は過小評価か。農村出生率暴落、環境汚染も深刻化

2026/01/23 李浄, 洪寧, 顧暁華

中共若者失業率16.5％発表も「実態隠蔽」専門家指摘　農民工除外で真の危機露呈

中共国家統計局が12月青年失業率16.5％（4か月連続低下）と発表も、専門家は「農民工除外で実態反映せず」「隠れ失業過多」と指摘。大学卒1222万人超の就職難が深刻化、中国経済悪化の警鐘

2026/01/23 程静, 駱亜

トルコ競争庁　Temuオフィスを立ち入り検査

トルコで反トラスト（独占禁止）政策を所管する競争庁は1月21日、中国系電子商取引（EC）大手Temuのトルコ国内オフィスに立ち入り検査を行った

2026/01/23 陳霆

25か国が「平和評議会」への参加に同意 国連に取って代わる可能性も浮上？ など｜NTD ワールドウォッチ（2026年01月23日）

トランプ米大統領は、ガザ和平のため設立した「平和評議会」が将来国連に代わる可能性に言及し、国連の機能不全を再度批判。25か国が参加に同意する一方、各国の対応は分かれている。

2026/01/23 NTD JAPAN

中国・広州で実名告発　犯罪組織が人身売買と臓器摘出　被害100人超

中国・広東省広州で、男性が実名で大規模な人身売買と生体臓器摘出の疑惑を告発する動画が拡散。20年以上続く犯罪組織の関与や被害者100人超が指摘され、波紋が広がっている。

2026/01/23 新唐人

中国不動産市場　官製メディアが底打ち主張も　統計は下落示す

中国の不動産市場は低迷が続き、70都市で住宅価格の下落が拡大している。中共当局や官製メディアは一線都市の動きを根拠に回復を強調するが、在庫過剰や投資・販売の減少が続き、専門家は価格下落はなお終わっていないと指摘している。

2026/01/23 新唐人テレビ